＜厚労省調査＞インドネシア人看護師候補 患者は好意的評価（毎日新聞）

　厚生労働省は８日、経済連携協定（ＥＰＡ）に基づき入国したインドネシア人看護師候補の就労実態に関する調査結果を発表した。患者にコミュニケーションについて尋ねた質問では、「特に問題なく意思疎通ができる」が４１％、「時々話が通じない時はあるが、ゆっくり話せばおおむね伝わる」が３８％で続き、患者からは好意的な評価が多かった。

　調査は初めてで、０８年度に来日した第１陣を受け入れた４７施設を対象に今年２月実施。３６施設の職員、患者ら５５１人から回答があった。業務内容は食事や排せつの介助、患者の移送など。

　職員に対し、コミュニケーションがうまくとれずに問題が生じた事例の有無について聞いた質問では、対職員２６％、対患者や家族の１７％で「ある」と回答した。具体的には「入浴患者の迎えを指示したが、迎えに行かず入浴できなかった」「患者や家族に早口で言われると理解が難しく、看護師が再度聞きに行くことがある」など。

　受け入れによる仕事への影響は、「勉強になった」などの理由で職員の６３％が「良い影響があった」と回答した。「患者や家族から苦情を受けた」などとして１８％が「悪い影響があった」と答えた。

　厚労省看護課は「現場ではおおむね好意的に受け止められているが、日本語での深いコミュニケーションは不十分」としている。【佐々木洋】

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